天中殺中に引っ越すと、新居でうまくいかなくなるのでしょうか。

「転勤が決まり、天中殺中でも引っ越さなければならない」
「すでに物件を契約してしまった」
「家族の都合で、時期を延期できない」
というご相談を受けることがあります。

【先に結論】

天中殺中の引っ越しは、すべて同じではありません。

自分の希望で新しい生活を始める転居と、転勤、退去期限、家族、介護、離婚、建物の事情などによって必要になった転居では、引っ越す理由が違います。

そのため、「天中殺中だから絶対に動いてはいけない」「天中殺が終われば、どこへ引っ越してもよい」と一律に決めることはできません。

【引っ越しでは複数の日を確認する】

引っ越しには、

・物件を探し始めた日
・その物件に決めた日
・契約した日
・鍵を受け取る日
・荷物を運ぶ日
・本人が生活を始める日
・住民票を移す日

という複数の段階があります。

契約日や住民票の日付だけを天中殺の外へ動かしても、実際に生活を始める日や、移動する方位が変わるとは限りません。

特に大切なのは、本人がいつ旧居を離れ、新居を生活の中心にするのかです。

【方位と天中殺は分けて考える】

天中殺中かどうかと、引っ越す方位がよいかどうかは、同じ問題ではありません。

天中殺が終わっていても、移動する方位や時期を確認する必要があります。反対に、方位だけを整えても、天中殺中に転居を決めた経緯や現実の条件がなくなるわけではありません。

本人の生年月日、現在の住所、新居の住所、実際に生活を始める日を合わせて確認することが必要です。

【延期できない引っ越し】

次のような場合は、天中殺を理由に無理に現在の住居へ残るのではなく、現実の安全や生活を優先します。

■会社の転勤や転職で移動が必要な場合

勤務先から時期と勤務地を指定され、自分だけでは延期できない転居があります。

この場合は、引っ越しを中止するかどうかだけではなく、移転日、方位、仮住まいの必要性など、現実に可能な方法を検討します。

■退去期限や建物の事情がある場合

建物の取り壊し、契約終了、家賃の問題、災害などによって、現在の住居から出なければならない場合があります。

天中殺だからという理由で、住めない場所へ残り続けることはできません。選べる物件と日程の中で、負担の少ない方法を考えます。

■家族、介護、離婚などの事情がある場合

親の介護、結婚、離婚、家族との同居など、生活上の事情によって移動が必要になることがあります。

家庭内の暴力や身の危険がある場合は、運勢や方位よりも安全な場所へ移ることを優先します。

【延期できるなら慎重にしたい引っ越し】

■今の生活への不満だけで環境を変えようとする

仕事や人間関係がうまくいかず、「引っ越せば人生が変わる」と考えている場合は注意が必要です。

住居を変えて解決する問題なのか、現在の不満を新居に期待しているだけなのかを確認します。

■勢いで高額な住宅を購入する

賃貸と違い、住宅購入では長期間のローンや売却の問題が残ります。

価格、返済額、修繕費、管理費、固定資産税、将来売れる物件かどうかまで確認し、気分だけで契約しないことが大切です。

■結婚・転職・独立と同時に引っ越す

仕事、住居、家族関係を一度に変えると、問題が起きたときに何が原因なのか分からなくなります。

可能であれば順番を決め、一つずつ生活を整えていきます。

■物件の見た目や安さだけで決める

家賃や内装だけでなく、騒音、日当たり、周辺環境、管理状態、通勤時間、災害の危険性などを実際に確認します。

昼と夜、平日と休日では周辺の様子が変わるため、時間を変えて現地を見ることも大切です。

【家族で引っ越す場合】

家族全員で引っ越す場合でも、一人ひとりの移転日が同じとは限りません。

先に夫だけが新居へ移り、妻や子どもが後から生活を始める場合は、それぞれが最初に新居で寝泊まりした日を確認します。

家族の代表者が引っ越した日だけで、全員が同じ日に移転したと判断するものではありません。

また、家族によって生年月日が違うため、同じ新居でも方位の判断が同じになるとは限りません。

【引っ越し後45日間の考え方】

方位を使った引っ越しでは、荷物を運んだ日ではなく、本人が新居で実際に生活を始めた日を重視します。

私の鑑定では、

・外泊せず連続45日間、新居で生活することを最低条件
・連続60日間を基本的な定着の目安

として考えます。

ただし、45日目になった瞬間に、新居が完全に生活の中心になるわけではありません。

旅行、出張、帰省、二拠点生活、旧居へ戻る予定がある場合は、日数だけでは判断できないため、実際の生活状況を確認します。

【まとめ】

天中殺中の引っ越しは、天中殺だけで決めるものではありません。

引っ越す理由、現在の住所、新居の住所、生年月日、契約日、実際に生活を始める日、移動する方位を合わせて考える必要があります。

すでに物件や移転日が決まっている場合でも、現実の条件の中で、どのように進めるのがよいかを検討することはできます。